FXで覚えるべき基礎知識

FXの仕組みを詳しく紹介

FXといえばサラリーマンの副業として有名ですが、何を意味しているのか分からない人も多いです。
正式名称では外国為替証拠金取引を英訳し、外国為替のFと交換を意味する「Exchange」のXを組み合わせています。

取引の仕組みは日本円や米ドル、ユーロなど2つの通貨のペアを組み合わせ、保証金を担保に通貨を交換することで利益を得る流れです。
為替レートは時間ごとに目まぐるしく変化し、チャートを観察すると値動きが分かります。

利益は安くなるタイミングで購入し値段が上がれば売却することで得られ、この流れを繰り返すことで資産を増やせる仕組みです。
しかし、取引時間は24時間ではなく国によって変わってくるため、海外の業者を利用する際には時差を確かめて行う必要があります。

どのようなことに注意すべきか

FXを副業でするときは業者を選びますが、国内だけでなく海外もありサービス内容、最大レバレッジ、スプレッドなどが異なります。
また、金融ライセンスを取得せず無許可で営業していることもあり、利益を出しても約定や出金を拒否するなどの詐欺も起きやすいです。

海外の業者はNDD方式で透明性がある取引で追証なしのゼロカットシステムなど安心して取引ができることをアピールしていますが、実際にはお金をだまし取ろうとすることもあります。

また、サポートが日本語対応でなければ問い合わせや相談ができないため、トラブルが起きるとあきらめるしかないことも多いです。このため、レバレッジが高く一獲千金を狙おうと考えると罠にハマることも多く、安心して利用できるか確かめて業者を選ぶ必要があります。

セミナーや情報商材を使えば便利

FXを副業でするときはある程度の知識がないと厳しく、つけるためにはセミナーや情報商材を使うとプロに教えてもらえて便利です。
しかし、有料の場合がありますが経費として扱えるため、確定申告をすると課税対象所得から控除されます。
しかし、購入するときは返金保証制度がなければお金をだまし取られるリスクもあり、事前に会社概要やサポートの内容を確かめることが大事です。

セミナーや情報商材はスキマ時間に知識をつけるように購入し、業者や通貨ペアの選び方を学ぶと自信を持てます。

確定申告は年間に20万円以上の利益が出たらする必要がありますが、セミナーや情報商材は経費として扱え節税をすると便利です。また、業者に関する口コミや評判を確かめないと失敗するリスクもあり、メリットだけで判断しないようにする必要があります。

FXが生まれた経緯

FXは、株や投資信託などと並んで、今では資産運用手段の一つとしてよく知られています。
しかし、その歴史は長い物とはいえません。

FXを通じて、一般投資家が外国為替の取引を行えるようになったのは、1998年からです。
それまでは、1949年に施行された「外国為替及び外国貿易管理法(外為法)」の下、外国為替に関わる取引は、一部の外国為替公認銀行以外には認められていませんでした。

しかし、1990年代に起きたグローバリゼーションの渦中で、金融部門において欧米に遅れていた日本は、金融市場を活発にする金融制度改革「日本版金融ビッグバン」を推進し、その一環として外為法の改正が行われました。

1998年4月に施行された「外国為替及び外国貿易法」、通称「改正外為法」と呼ばれるこの法律ができたことにより、外国為替を一般企業や個人にも開放し、完全に自由化することが可能になりました。
そこで生まれたのがFXというわけです。

商品先物取引のルーツとなった「大坂堂島米会所」において、正式に米の先物取引が開始されたのは1730年です。
東京証券取引所の前身である東京株式取引所が作られ、日本で株の取引が可能になったのが1878年のことですから、これらと比較しても、FXが生まれたのがつい最近だということが窺えます。

FXが行えるようになった当初は、取引についての法律や規制はなく、参入障壁も低かったので、最盛期には200以上ものFX会社がありました。

しかし、中には「しつこい電話勧誘」「出金拒否」「法外な売買手数料の請求」など、現在ではありえない不当な営業をしていた会社も存在し、業界内だけではなく、社会的にFXが問題視された時期もあったのです。

FXへの注目が高まると共に、上記のような一部の悪徳業者がトラブルを起こすケースの報告も増加してきたので、2004年12月に「金融先物取引法(金先法)」が改正され、FX会社には金融先物取引業の登録を行う義務が課されました。
登録を受けた業者でないと、FXの取り扱いができないようになったのです。

また、金先法の改正により、FXは金利先物取引などと同様の金融先物取引と認定されたので、「一般社団法人金融先物取引業協会」が、FX会社の自主規制団体として設定されました。

こういった流れの中で、法に則った登録を受けられなかったFX会社は、業界から淘汰されていきました。

そして今では、FX会社には一定水準以上の自己資本比率を維持することが求められている他、顧客と自社の資産を分離して保管する「信託保全」という制度も義務となっており、FX会社の安全性は昔と比較してかなり高まっているといえます。

SNSでもご購読できます。